「先生!地震を取り上げたついでに」

地震大国である日本では、ちょっとやそっとの地震ではびくともしない感じになっている。が、地震が全くない地域ではちょっとした揺れで、大騒ぎになるそうだ。まぁ、雪がめったに降らない地域に雪が降ったらひどいことになるっていうのと似ている。つまり、人間にとって慣れっていうのはある意味大事であって、慣れているからこそミスも少なく、対応が可能になる。逆に言うとなれるまではミスもあるっていう話だ。・・・話がそれたな。
ところで、地震を予知しようという動きは結構昔からあって、何とか地震を予知する方法として磁気の異常を調べてみたり、陸上にGPSを配置してその動静を観測してみたり、オメガ局(今はもう廃止されてます)の電波の乱れを調べてみたり、果てはナマズや動植物を観測してみたりなんていう事までしてます。確かに地震の予測はできればよいのですが、現時点では中〜長期予測はできても、肝心の短期予測ができてない状況です。ここ10年くらいで起きる可能性は90%ですよ〜というのは言えても、今日の何時何分に起きるとか、明日起きますとか、1カ月以内に起きますとか、1年以内に起きますなんていうレベルの予測すらできません。最終的に予測が可能になる未来はくると信じていますが、それまでにあと何回の地震を経験しなければならないのか?という事は疑問に感じざるを得ないのも事実です。
さて、では地震が起きるのが予知できないなら、地震が起きてから実際に被害に遭う前に対策をとれるようにしようというアプローチが以下の話。

M7.2 宮城震度6弱 揺れ14秒前に速報
「東海」なら東京は40秒前/気象庁システム、震度も配信
 宮城県南部を中心に十六日午前、強い地震が発生し、宮城県川崎町と小牛田町震度6弱の揺れを観測した。地震はお盆の帰省先からUターンラッシュの足を直撃し、東北各県で多数の負傷者を出した。仙台市内の小学校は最新システムで大きな揺れが到達する十四秒前に通報を受けており、今後の防災対策に大きな示唆を与えた。また今回の地震が、地震調査委員会が近く起こると想定した「宮城県沖地震」にあたるのか、同委員会などで詳細に検討する。
仙台市立長町小学校には、大きな揺れ(S波)が到達する十四秒前に、気象庁が試験配信している「緊急地震速報」が届いた。
「十一時四十六分三十秒ごろ、宮城県沖でM7・2程度以上の地震が発生。宮城県北部は震度5強程度以上、揺れは十一時四十六分四十八秒以降」
届いた速報は内容も非常に正確で、実用化に向けて効果を実証する結果になった。夏休み中のため児童はいなかったが、学期中なら大きな揺れが来る前に避難を指示するなどの対応も可能だった。
システムの基本原理は地震波の種類による伝達スピードの差を利用したもので、最初にカタカタと揺れる初期微動がP波(縦波)でその次にユサユサと揺れるS波(横波)がやってくる。地震による建物被害は二番目に到達するS波によるものだ。
P波の速度は秒速七キロであるのに対して、S波は秒速四キロ。P波を震源に近い観測所で検知し、数秒間で震源や震度を推定し、配信する。作業はすべてコンピューターで行われ、地震発生から十秒以内に「どこがどれくらい揺れるか」が分かる。今回の地震では地震のエネルギーを示すマグニチュード震源までをほぼ正確にはじき出し、発生から四秒で第一報を配信した。
気象庁は昨年二月から関東から九州を対象に試験配信を始め、今年三月から東北でも試験配信している。現在、大学や自治体、小学校などの公共施設を中心に百四十機関に速報を提供している。
緊急地震速報の普及に努めているリアルタイム地震情報利用協議会によると、今回の地震震源から三百八十キロ離れた東京にはP波が到着する約二十秒前に第一報が発信された。
配信を受けた気象庁関係者も「携帯電話のメールで情報を受けて、もしかして誤報かな、と思っていたところにP波の揺れが来た」と驚きを隠さなかった。
協議会の藤縄幸雄専務理事は「今回の地震で速報の信頼性が確かめられた。導入に向けて追い風になるだろう」と話し、来年度にも高層ビルのエレベーターなどに緊急地震速報を利用できるよう準備を進めている。
「いつ起きてもおかしくない」とされる東海地震では、東京にS波が到達するのは発生から五十秒後。緊急速報が本格運用されれば約四十秒の余裕が生まれる。四十秒あれば、ガスの火も止められる。靴も履ける。人間はかなりの避難行動がとれる。これが生死を分けることにもなる。東海地震や東南海・南海地震への本格的な普及にも弾みがつきそうだ。

とまぁ、全文引用させていただいたが・・・つまりは、学生時代に習ったP波、S波の速度差を利用してそのタイムラグで何とか回避しようという話な訳である。一見、をを、凄いじゃないかと思うけど、万能でもないわけで・・・ちょっと考えてみると。

  1. 直下型地震には対応が不可能
  2. 対応ができるのは震源地から遠いところ(つまり被害が小さいところがメイン)
  3. 人間、慣れてない事はできないので、来るぞといわれてどうすればよいのか
  4. P波、S波の伝達速度は伝達媒体(つまり地面)の硬さや密度に依存するため一定ではない

なーんてのが次々と浮かんできちゃう。確かに海溝型地震にたいしての有効性は高そうなので、全くすべてを否定するわけではないが、なかなか難しいだろうというのはあるね。
ところで、研究員がメールで速報を受け取ったという話なんだが、これがたとえば一般の人向けに開放されて利用できるサービスとなったとして・・・センター止まりになっちゃったり、トイレで気張っている最中にその通知がきちゃったりしても役に立たないよね。っつか、トイレの中で死を受け入れろといわれても悲しいわけでね・・・。どうしたもんだかね。